若い世代は出社とテレワークの組合せを希望
新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業がテレワークを導入しました。その結果、全体の約7割の人がテレワークを希望し、特に若い世代は場所を選ばない働き方への関心が高いことが明らかになっています。
そして、テレワークを希望する人のうちの大多数（75.4％）は週1回以上の出社を希望しており、出社とテレワークを組み合わせたハイブリッド型の働き方を求めていることも確認されています（＊1）。
（＊1）株式会社学情の調査
まだらテレワークの現状と課題
出社とテレワークを並行して実施すれば、職場でテレワーカーと出社者が混在している状態となります。この状況を「まだらテレワーク」と呼びます。
今年5月に新型コロナウイルス感染症の緊急事態宣言が解除された後、職場によってはテレワークを続ける人と職場に戻る人とが混在するようになりました。
社員個々の価値観を尊重した上で意図的に実施している「まだら」状態であれば良いのですが、会社からの具体的な指示や方針が示されず、結果としてこうした状態が放置されているケースもあり、テレワーカーの不安や孤独感を強める要因のひとつとなっています。
企業がまだらテレワークの状態を意図的に作り出しているか、なし崩し的にそうなっているかによって、企業の評価や明暗が左右されます。このため、企業には出社とテレワークの使い分けを戦略的に検討することが求められています。
テレワーカーの不安感
別の調査（＊2）によれば、テレワークを実施している人は、自分のテレワーク比率が2～3割のときに最も不安や孤独感を感じることがわかりました。
一方、テレワーク比率が4割を超えている場合、あるいはその逆に1割程度の場合には、テレワークに対する不安感が高まらない傾向にあることが明らかになっています。
また、不安感として挙げられる項目は、上司からの公平・公正な評価や、昇進や昇格への不安といった、マネジメントやキャリアに関する内容が中心となっています。
（＊2）「日本の人事部」の調査
まだらテレワークの将来
出社とテレワークでは、得られる情報の量も質も異なります。
戦略的にテレワークと出社を組み合わせている企業は、それぞれのワークスタイルごとに情報量の差が生まれないよう、情報の透明性などに配慮したコミュニケーションを心掛けています。
その一方、なし崩し的にテレワークと出社を組み合わせている企業では、あらゆることが言語化されないため、テレワークに従事する社員は不安を募らせていきます。
新型コロナウイルスの収束が全く見通せない現在の状況から、今後もテレワークが当分の間必須の状況が続くと考えられます。
企業は、従業員が働く場所にかかわらず、情報に等しくアクセスできるようなコミュニケーション環境を整備することが求めらます。