マクドナルド「コロナ禍で最高益」の裏側

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新型コロナウイルスの感染拡大が続いた2020年は、外食産業に大きな打撃を与えました。

こうした状況下で、マックの愛称で知られるマクドナルドは過去最高益を更新しました。

連結決算で過去最高の数値

国内で2,900店舗を超えるマクドナルド店を展開する日本マクドナルドホールディングズ(HD)の2020年12月期連結決算は、本業の「もうけ」を示す営業利益が前期比11％増の312億円となり、9年ぶりに過去最高を更新しました。

直営店とフランチャイズチェーン（FC）店舗の売上げ合計も前年比7％増の5,892億円と、過去最高の数字となっています。

同社のサラ・カサノバ社長兼最高経営責任者（CEO）は、今年も引き続き新型コロナウイルスの感染が収束せず、不確実性の高い年になると見通した上で、絶えず変化する利用客ニーズと期待に応えるよう努力すると述べています。

緊急事態宣言下で、多くの外食企業は店舗の休業や営業時間短縮を余儀なくされ、売上げが減少して業績に大きな打撃を受けました。

日本マクドナルドHDもまた、店内飲食の売上げは前年よりも下がりましたが、その代わりにテイクアウトやドライブスルー、またデリバリーの売り上げが大幅に増加したことが、今回の最高益の原動力となりました。

中でも、デリバリーとドライブスルーは、10年近く前から日本マクドナルドHDとして注力してきており、コロナ禍によって消費者のニーズが巣ごもりや非接触中心に変化した状況に合致しました。

店舗の従業員がバイクなどに乗って運ぶ「マックデリバリー」の全国展開を2012年に開始しており、すっかり定着したUber Eats（ウーバーイーツ）も、マクドナルドでは2017年から導入店舗を広げてきました。

一昨年からは「出前館」による宅配も加わり、コロナ下の昨年は全国に本格展開を果たしました。

2011年には市街地の小型店を閉めてドライブスルーを併設する郊外型店に変更し、自動車が更に利用しやすい新型店舗をオープン後、全国に拡大させました。

デリバリーやドライブスルーを拡大した2010年代前半は、日本経済がデフレ下で、外食産業への値下げ圧力が強かった頃でした。

当初はファストフード業界の価格競争に巻き込まれないための販売戦略として導入されたものでしたが、コロナによる思わぬパンデミック下で功を奏しました。

同社では本年12月期の連結業績予想も増収増益を見込んでおり、営業利益は2年連続で最高益を更新する想定となっています。

コロナ禍で苦戦する同業他社を尻目に、いち早く適応した同社の強さは当面続くとみられています。