新型コロナウイルスの感染拡大や働き方改革の推進により、テレワークが普及するとともに、副業にも注目が集まっています。
こうした状況下、多くのビジネスパーソンが自分の働き方を変革したいと考えています。
社会背景と就業における課題
終身雇用や年功序列といった従来の日本型経営モデルから、能力主義モデルへの移行が叫ばれる中、昨年は新型コロナウイルスが世界的パンデミックとして拡散しました。
この状況に伴い、テレワークが普及し、副業を始めとする、時間や場所に囚（とら）われない自由な働き方が浸透し始めました。
また、東日本大震災から10年を迎えた現在でも、水害や地震などの災害が各地域で頻発し、不安定な社会情勢にあって、ビジネスパーソンの中には現在の働き方を変えたいとする声が多くあがっています。
「プロ契約」を求める人材が増大
今回、企業に所属しながら副業・複業を考え、更に将来には独立を希望する「潜在的プロ人材」について調査した結果がリリースされました。
調査を実施したのは、プロ人材マッチングサービスを手掛けるキャリーミー社です。
参照：キャリーミー
将来のプロ人材を目指して同社に登録した候補者は、既に今年の2月時点で1万人を突破しています。
また、同社の調査によれば、企業に所属しながら副業・複業もしくは独立願望のある潜在プロ人材は約300万人にものぼり、その7割以上（73％）が、長く続いている新型コロナウイルスの感染拡大を契機として独立意欲が増したと回答しています。
制約なく個人で仕事をしたい
プロ人材になりたい理由としては、次のような項目が多く挙げられています。
- 時間や場所を制限されない働き方
- 会社に依存せず、個人で業務を行える
コロナ禍での不安定な社会情勢下では、１つの企業で長く働くリスクを感じ、複業・副業・独立へ向けた意欲が高まっています。
このため、従来の正社員・派遣・フリーランスといった就業形態での区分をせず、働く人は誰もが収入がゼロにならないよう対策を講じるべき時代を迎えています。
企業側もプロ副業人材を求める
働く側だけでなく、ここ最近ではプロ人材の活用を希望する企業も増加しています。
有名大手企業も続々と副業人材を募集しており、特に新型コロナウイルス感染拡大後の昨年以来、多くの企業が将来の経営状況が読めない中、正社員ではなく流動性の高い業務委託契約での即戦力プロ人材を募集しています。
同社が手掛けた案件だけでも、社パルコ、パーソルテンプスタッフ、有隣堂といった大手企業をはじめ、53社の企業から80以上のポジションの募集を受けています。
まとめ
このような「プロ人材」マッチングサービスは今後ますます拡大していくとみられます。
プロ人材への挑戦に際しては、順次事業開発や提携を進め、人材に対する安定収入を確保し、就労環境を整えるための様々な工夫や努力が求められます。
参照：PR TIMES