テレワークで1日の平均歩数が減少。運動不足がもたらすリスク

新型コロナウィルスの影響で、テレワークや在宅ワークといった働き方が進む中、在宅勤務が長期化することによる健康リスクが問われています。

そのひとつが「運動不足」です。
在宅勤務によって通勤や営業活動、取引先への外出などの移動がなくなり、運動機会が減ったと感じる人が増加しているようです。
ウィルスの予防には、健康的な食生活や適度な運動によって免疫力を高める必要がありますが、これに逆行する形になっています。

歩数が大幅に減少

調査によると、リモートワーク開始以降、1日平均1,211歩の低下が見られたとのことです。(テレワーク実施前の1月と実施後の3月比較)
この状況が長期化し習慣になると、さらに歩数が減り、免疫が低下し、病気になるリスクが増え、結果的に医療費が増大してしまう懸念を指摘しています。

テレワーク実施前後で歩数の減少が著しい

調査結果を発表した株式会社CUVEYES(キューヴアイズ)
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運動不足がもたらすリスク

運動によって、メンタル面では気分転換やストレス発散といった効果があり、脳や免疫機能が活性化され、また自然な減量によって体脂肪低下や代謝の向上が行われるため、健康が増進します。
また運動によって体温を上昇させると免疫効果が高まるため、ウイルス予防になるともいわれています。

外出自粛やテレワークの推進によって、運動不足をもたらし、身体の健康面だけでなく、精神的なストレスも高まり、最悪の場合はメンタルが崩れして職場復帰さえできなくなるというリスクも考えられます。

【まとめ】

テレワークを推進する企業の経営者や人事は、在宅勤務による潜在的なリスクがあることを理解し、従業員の健康や体調管理を労務の観点で、企業全体あるいは個々の環境に合わせて、どのように制度設計するのか改めて検討していく必要があるのではないでしょうか。

同社が提供する「SPOBY」では、運動管理に関するアプリを活用し、従業員の健康・体調管理を行うことができます。

国土交通省が示すガイドラインでは、1日1,500歩運動量を増やせば、年間35,000円の医療費が削減できると示されている。 「まちづくりにおける健康増進効果を把握するための歩行量(歩数)調査のガイドラインの概要」

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。