【新卒採用】採用オンライン対応企業への志望度が上昇

新型コロナウィルスの影響を受け、「21卒大学院生(修士・博士)の就職活動」の実態について、株式会社アカリクが独自調査し、その結果を発表しました。調査によると、オンライン採用の実施有無が志望度に影響すると回答した大学院生が75%であったとのことです。

参照:株式会社アカリクプレスリリース(PRTIMES)

調査結果のサマリ

・就職活動中の大学院生は75.2%、新型コロナウイルスの影響で選考に遅れ
・オンラインをはじめとした例年とは異なる就職活動に不安を抱える大学院生は72.8%
・志望企業がオンライン採用の場合、柔軟な働き方に期待と好印象
・オンライン採用を実施している企業の志望度が高まる大学院生は75.2%
・企業とのオンライン面接・面談に「満足」が63.1%
・オンライン面接・面談だけで内定を得た大学院生は全体の15.6%
・志望企業の対象が変化した大学院生は29.6%

詳細について見て行きましょう

就活中の大学院生は75.2%

新型コロナウィルスの影響により、例年4月までに内定が出ている企業であっても、対面面接が実施できず選考が延期されているケースがあるとのことです。

Q2.就職活動の状況をおしえてください。

就職活動に不安抱える大学院生は7割強

オンライン化をはじめとした例年とは違った就職活動について不安を持つ大学院生・博士学生は7割を超える結果となっています。

Q3. 現在、就職活動について不安はありますか?問:現在、就職活動について不安はありますか?

オンライン採用は「好印象」

実際の面談や面接などでオンラインでの採用を進めている企業に対しては様々な面において良いイメージを持っていると回答しています。

Q4.社員・リクルーター面談や実際の面接などで「オンラインでの採用を進めている企業」に対するイメージを3つまで教えてください。問:社員・リクルーター面談や実際の面接などで「オンラインでの採用を進めている企業」に対するイメージを3つまで教えてください。

75.2%オンライン採用が志望度に影響する

オンライン採用の実施有無が志望度に影響すると回答した大学院生が、7割超の結果となりました。

Q5.オンラインでの採用を行っているかどうかが志望度に影響することはありますか?問:オンラインでの採用を行っているかどうかが志望度に影響することはありますか?

6割超がオンライン面談・面接に「満足」

6割超の大学院生がオンライン面談や面接に満足であることがわかりました。

Q6. 就職活動で経験したオンライン面談や面接についての満足度を教えてください。問:就職活動で経験したオンライン面談や面接についての満足度を教えてください。

オンライン面接・面談のみの内定完結は15.6%

オンライン形式の面談・面接で一度も対面を行わずに内定まで完結した大学院生は約2割います。一方、約4割の大学院生は「まだわからない」と回答しており、オンラインのみで選考が進んでいる方も多く見られます。今後はオンラインで内定まで完結するケースが増加すると考えられるでしょう。

Q8. オンラインでの面接・面談のみで一度も対面を行わずに内定まで完結したことはありますか?問:オンラインでの面接・面談のみで一度も対面を行わずに内定まで完結したことはありますか?

約3割企業選びの軸に変化

就職活動における企業選びの軸が変化した大学院生は約3割となりました。

Q9. 新型コロナウイルス感染症が発生する前とあとで、就職活動における選社軸の変化がありましたか?問: 新型コロナウイルス感染症が発生する前とあとで、就職活動における選社軸の変化がありましたか?

まとめ

今回の調査で、新型コロナウイルス拡大の影響で多くの大学院生が就職活動に不安を抱えていることが明らかになりました。
志望する企業がオンライン採用を行っている場合には志望度が高まるという回答が7割にものぼっており、6割以上がオンライン面接・面談に満足しています。
そのため、オンライン採用は今後も広がりを見せることでしょう。

特に優秀な学生を採用したい企業は、オンライン面談や採用を一層積極的に取り入れることが想定されるため、一刻も早い採用のオンライン化が人事の喫緊の課題となりそうです。

調査概要

調査期間:2020年4月24日〜4月27日
調査方法:21卒アカリク会員へのアンケート調査
調査目的:21卒大学院生(修士・博士)の就職活動の実態把握
有効回答:大学院生 206名

参照:株式会社アカリクプレスリリース(PRTIMES)

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。