オンライン研修を導入したい企業は6割、若手研修の検討が最多

コロナ収束後も、テレワークや在宅勤務という働き方は定着していくものとみられます。こうした状況に企業は、従業員に対する教育・研修など従来の集合型での研修スタイルからオンライン型の研修に変革すべく対応を進めていますが、経験やノウハウが少なく、推進の仕方がわからないといった課題や悩みを抱えています。

こうした中、「企業が抱える人材開発の課題解決」に関するアンケート調査を株式会社ビジネスコンサルタントが実施し、その結果をリリースしました。
※調査期間は5月12~15日、対象は同社クライアントなどを中心とする698組織・774名

調査結果(サマリ)

今回の調査から得られた結果の概要は次のとおりです。

・オンライン研修(以下、研修)を既に実施している企業は全体の約半数(49.8%)で、新入社員研修が中心(回答者数:281名)

・研修の導入を検討している企業は約6割(59.9%)で、若手・中堅社員研修が中心(それぞれ167名・152名)

・研修に期待する項目のトップは移動時間の削減(512名)、次いで学習機会の拡大(472名)、諸経費の削減(404名)など

・研修に対する懸念のトップは、集合研修でなければできない(411名)、次いで適する分野が不透明(394名)、ネットワーク環境整備が困難(265名)など

・研修を契機に人材開発の在り方を見直したい企業は全体の25.7%で、どちらともいえない企業が多数(65.4%)

企業が感じるオンライン研修への期待と懸念

今回の調査結果から、多くの企業が既に新入・若手社員に対するオンライン研修を実施しており、更に中堅社員レベルまでを含んだ研修を検討してることが明らかになりました。
オンライン研修への期待は移動時間の短縮や学習機会の拡大、また経費削減といった点であり、一方懸念材料としては、集合研修でなければ対応できない部分や、環境整備などが挙げられます。

今後、テレワークの拡大に伴い自社の人材教育に関してもオンライン研修を拡大するとみられ、企業や社員が抱えるオンライン研修への不安や課題をどのように解決していくかがポイントとなります。

最後に

企業における人材開発・研修といえば、従来は大人数が集合して、お互い顔を合わせながら意思統一を図りつつ研鑽するのが一般的でしたが、新型コロナの影響や活動自粛によってオンライン化の流れが急速に進んでいます。今回の調査で、企業が今後社員に対するオンライン研修を検討する際のヒントが多数得られる結果となり、人材育成に携わる人事や育成担当者はこうした内容をよく分析し、今後の対策に役立てていくことが必要です。

新型コロナウイルス対策として拡大しつつあるオンライン研修ですが、今後は働き方改革という観点からも、こうしたスタイルが定着していくとみられるため、企業は研修が充実した内容となるよう検討を進めていただきたいものです。

出典:PRTIMES

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。