オンライン商談の世代間格差、継続希望は20代で8割、50代では2割に留まる

新型コロナウイルス感染による自粛で、多くの企業がテレワークや在宅勤務にシフトする中、オンラインでの打合せや商談も急速に進んでいます。その一方、商談時にネットワークや通信機器などの接続不良や、使い慣れていないWEBサービス・アプリの利用で商談環境が安定せず、設定に苦慮するなどの課題や悩みを抱えています。

こうした課題の実態を把握すべく、ファストマーケティング社は年齢層20代~50代の営業職男女240名を対象に、営業でオンライン商談を活用する際の調査を実施し、その結果をリリースしました。

結果、オンライン商談は拡大しており、システムの評価も高く、今後も継続したいと回答した営業職が多くいるということが明らかになりました。

調査結果(サマリ)

今回の調査で得られた結果の概要は下記のとおりです。

・全体の半数近く(49.2%)がオンライン商談を実施していないが、50代では6割以上(63.3%)が体験

・20代の8割(80.0%)が新型コロナウイルス収束後もオンライン商談を継続したい意向

・新型コロナウイルスの拡大を契機にオンライン商談スキーム自体を導入したのは約8割

・WEB会議システムとして利用するアプリはZoomがトップ、続いてSkype for Business

・回答者の約6割がオンライン商談を従来のオフライン商談よりも効率的と評価

・半数以上がオンライン商談によって商談件数自体が増加

・約4割がオフライン商談よりも受注率が上昇

・一方、半数の回答者はオンライン商談以前よりも案件のリード件数が減少

調査結果のポイント解説

調査結果から明らかなように、多くの企業がオンライン環境の設定を拡大し、実際に営業でオンライン商談を実施した人が増えていますが、多くの若年層は年配の営業担当者に比べればその機会に恵まれておらず、今後オンライン商談を継続・拡大したいと希望しています。
また、全体的にオンライン商談の評価は高く、商談件数や受注率も向上しています。

今後の展開

上述のとおり、多くの企業や業界ではオンライン商談を拡大させており、実際の利用者もオンライン商談を高く評価し、継続を希望しています。そのため今後もオンライン商談の様々な利便性を活用したビジネスが拡大していくものとみられます。企業にとってネット環境整備や機器接続の整備は重要になってくるでしょう。

今回の調査により、企業や営業担当者のオンライン商談に関する実態と評価が明らかになったことは、企業にとって今後外部との商談をどのように捉え、活用していくかを検討する上で大きな指針とヒントを提供するものだといえるでしょう。

最後に

新型コロナウイルスの感染拡大を端緒として多くの企業が導入したオンライン商談ですが、収束後も働き方改革の一環としてこの営業形態は定着・拡大していくものとみられます。

多くの営業担当者がオンライン商談に対して前向きに評価し、引き続き今後も実施したいと回答しているため、課題を解決しながら新たな時代に対応できるよう進めていただきたいものです。

出典:PRTIMES

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。