テレワーク課題の「コミュニケーション」、各社の対策まとめ

テレワークを実施した社員の中には「通勤のストレスがなくなった」「時間を有効に使える」といったテレワークのメリットを強く感じる人も多くいることだと思います。

一方で、テレワークならではの課題を感じる人も少なからずいるようです。そこで今回はテレワークの課題の中でもよく声に上がる『コミュニケーション』について各社の対策を紹介していきます。

テレワークの課題はコミュニケーションにある

テレワークにおける最大の課題の1つは、コミュニケーション『不足になる』やコミュニケーションが『難しい』などコミュニケーションにあることが各社が実施しているアンケートにより、明らかになっています。

出典:http://www.nanotybp.jp/staff/3899/

上記は株式会社サンロフトが、提供している管理システム「nanoty ナノティ」を利用している企業に「テレワークの課題」についてアンケートを取った結果です。結果は、『コミュニケーションの難しさ』を課題と捉えている人が過半数を越え、最多となりました。

出典:https://www.mitani.co.jp/news/pdf/20200423.pdf

その他、情報システムや化学品の販売などを手掛けている三谷産業株式会社の調査においてもやはり、『コミュニケーションに不都合を感じる』という人が7割以上という結果が出ています。

ではこのような『コミュニケーション』における課題に対し、各社はどのように向き合っているのでしょうか。各社の取り組みをこれから順に紹介していきます。

Zoomランチ・飲み会手当支給【株式会社ネットフロンティア】

Webマーケティング事業を手掛ける株式会社ネットフロンティアでは、社員同士のコミュニケーション不足解消を目的にZoomランチ・飲み会手当を支給しています。

各手当はその名の通り、Web会議ツールの『Zoom』を利用して在宅ランチをした場合は500円、飲み会をしたら1,000円が支給されます。Zoom飲み会手当1,000円は、お酒代には丁度良い額ではないでしょうか。ランチや飲み会を開催しようというキッカケになる手当ですね。

参考URL:https://www.net-frontier.jp/news/202004.html

オンライン飲み会手当【株式会社サイバー・バズ】

コミュニケーション活性化のため、オンラインでの飲み会手当を出している企業は他にもあります。ソーシャルメディアマーケティング事業を展開する株式会社サイバー・バズは、社員向けにオンライン飲み会手当を一律5,000円補助する福利厚生を導入しています。この取り組みは産経新聞や東京新聞で取り上げられ、注目を受けています。

リモート1on1【HeaR inc】

採用マーケティング会社のHeaR incもテレワークによるコミュニケーション『不足』の課題に取り組んでいます。

同社が実施してた対策は、シンプルにWebツールを使用してコミュニケーション量を増やすというもの。「リモート1on1」といって代表自ら社員1人1人とビデオ通話行い、社員が孤独に感じないように心配事や不安を聞くことによって、コミュニケーション不足を補ってます。

全員参加のWebミーティングも開催

HeaR incのリモート1on1以外の取り組みとしては、週に必ず1度、全員参加のWebミーティングを開催しています。1週間の出来事を報告して、疑問や解決策を社員全員に共有する場として活用しているようです。

これらの取り組みはどうしても社員数が少ない企業の方が実施しやすくはありますが、できる企業は是非取り組んでみてはいかがでしょうか。

参考:https://blog.hear.co.jp/n/n3df72ccae38a?gs=abba1b728432

Webツールの活用【LINE Fukuokaなど】

LINE株式会社のグループ会社であるLINE Fukuoka株式会社は、Webツールの機能を活用し、コミュニケーションの課題に取り組んでいます。

日報+Good&New

LINE Fukuoka株式会社では、日報をWeb会議ツールで提出する際も、仕事の進捗だけでなく、その日あったGood&New(その日あったいいこと、発見。例えば「今日は娘の誕生日でした!プレゼントをあげたら喜んでくれました!」など)を+αで報告しています。

共有されたエピソードをキッカケに活発なコミュニケーションが生まれるなど、非常に上手く言っている取り組みの1つです。

雑談専用チャンネル作成

チャットツールでは「雑談専用チャンネル」を作成し、雑談を促しています。このチャンネルでは、特にルールは設けず、メンバーが自由に書き込んでいるため、話題によっては非常に盛り上がりを見せるようです。

その他、新メンバーが加入した際にはオンライン歓迎会をWeb会議ツールで実施したりと、Webツールを存分に活用し、社員同士の交流を深めています。

参考:http://linefukuoka.blog.jp/archives/81806178_culture_welfare.html

常時接続による空間共有【システージ株式会社】

また最後に社員各々が自宅でテレワークを行う形態ではないですが、オフィス間のコミュニケーション不足を補う取り組みをしているシステージ株式会社の事例を紹介します。

同じ部屋にいる感覚でコミュニケーションを活性化

システージ株式会社は、コミュニケーションの質向上を1つの目的に、北九州市にある本社と福岡オフィスを株式会社ブイキューブが提供しているV-CUBE Box(カメラ機能のある会議システム)で常時接続しています。カメラを通してお互いのオフィスを見ることにより「同じ部屋にいる感覚」を実現し、コミュニケーションの活性化や生産性向上を実現しているようです。

一般社団法人tonariも常時接続型サービスを開発中

常時接続型で「2つの部屋が繋がり同じ部屋にいる感覚」となれるコミュニケーションサービスはV-CUBE Boxだけでなく、一般社団法人tonariも現在開発中です。使用シーンとしては、自分の自宅もしくは自宅近くのシェアオフィスからオフィスを繋いで仕事をする場面などが考えられます。

今後このような常時接続型で「離れていても同じ空間に感じられる」ツールを使って、コミュニケーションを活発に行えるテレワークの形が普及してくるかもしれませんね。

参考:https://jp.vcube.com/case/15701.html

まとめ

今回はテレワークの課題であるコミュニケーションについて各社の対策や取り組みを紹介してきました。テレワークを導入したばかりで、試行錯誤をしている企業もたくさんあります。是非、一度今回ご紹介した事例をテレワークに取り入れてみてはいかがでしょうか。

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。