グローバルな人材紹介会社であるロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社はこのたび、国内で働く会社員666人を対象として、アフターコロナ時代の新しい働き方に関する意識調査を実施し、その分析結果をリリースしました。
調査の背景
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業がテレワーク・リモートワークや在宅勤務を推進しています。また、政府主導の働き方改革や労働意識の変化に伴い、ニューノーマルな働き方が拡大・定着しつつあります。また、テレワークに伴う時短勤務や時間差出勤など、様々な施策が各企業や団体の現場で同時に進められています。
こうした環境下にあって、企業で働く多くの会社員は今後どのようなワークスタイルを志向しているのかを正確に把握するため、同社は今回この調査を実施したものです。
調査結果概要
今回の調査を通じて明らかになった主な結果は次のとおりです。
テレワークでワークライフのバランス向上を実感
新型コロナウイルス感染対策として、実際に在宅勤務やテレワークによって働く場所に捉われないワークスタイルを経験した回答者のうち、その大多数(83%)がワークライフバランスの向上を、また約2/3(65%)がストレスの軽減を実感しています。
また、6割以上(62%)が生産性の向上を実感していますが、仕事の質やアウトプット（成果）の向上については評価が割れており、大きな変化はみられませんでした。なお、約4人に1人(26%)は従来どおりオフィスで働きたい（26％）と回答しています。
会社に求める支援のトップはネット環境、次いでモバイル端末整備と通話料
在宅勤務の経験と通じて会社に支援して欲しいことは、トップが自宅ネット環境の改善と手当支給（64％）であり、次いで携帯電話・スマートフォン端末と通話料（59％）、更にオフィス家具（モニター・机・椅子など）の購入（56％）と続いています。高性能で機能的なパソコン支給の要望もありました。
その一方、メンタルケアやチームビルディング、ウェルネス活動といった要望は少なく、多くの回答者が具体的・物理的な支援を期待している実態が浮き彫りになりました。
アフターコロナ時代は「働き方の柔軟性」を要望
アフターコロナ時代（コロナ終息後の社会）に会社に求める内容として、就業中の会社に勤続する際や今後転職する際には働き方の柔軟性を重要視する回答者がほとんど(96％)でした。
コロナ禍における働き方の変化と生産性の維持を経験した多くの会社員が、働く場所や時間に縛られない働き方を重視することが明確になりました。