テレワーク時代の福利厚生「パーソナライズ食事支援」

テレワーク拡大に伴う食生活の課題

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業がテレワークを推進する中で、社員の健康や食生活に対する問題意識が高まるとともに、ポストコロナ時代における組織のあり方や働き方が徐々に変化しつつあります。

社員が自宅でテレワークに従事するにあたり、日頃の食事環境などに対してきめ細かい支援に課題や悩みを抱える多くの企業では、従業員の新たな仕事環境やライフスタイルを考慮に入れたうえでの「家庭におけるパーソナライズ食事支援」に対するニーズが高まっています。

パーソナライズ食事支援サービスとは

株式会社シェアダインは、従業員の家庭における食生活をサポートする、同社の法人向けパーソナル食事支援サービス「シェアダイン ウェルネス」への関心がコロナ禍以前と比べると3倍にも高まったとリリースしました。

このサービスは、従業員に向けて家庭でのパーソナルな食事に関する提案・指導や調理を行う出張料理サービスと、妊活や産前産後、また生活習慣病や介護といった状況を抱える従業員に向けた個別セミナーによる食事改善プログラムの提供を骨子としています。

出張料理サービスは、管理栄養士の資格を持つシェフが社員の家庭を訪問し、月2回の利用で会社が10%負担した場合、会社負担が1,360円、個人負担が12,240円(いずれも税抜き)で利用可能です。

サービス提供の背景

同サービス提供の背景としては、各企業における従業員の健康意識や食生活に対する意識が高まり、社員の健康に配慮する経営方針が高まってきたこと、テレワークの増加によって対面で接する機会が減少したことで、従業員の健康状態を把握するニーズが増加したことなどが挙げられます。

また、こうしたニーズの高まりにより、社員が能力を最大限に発揮できるテレワーク環境を提供し、妊活、産前産後、生活習慣病予防、介護といった従業員の生活環境を個別に把握して支援する必要性が高まったことも大きくその背景として挙げられます。
その結果、企業としても今後の人材維持・確保や離職防止といった効果が期待されます。

まとめ

新型コロナウイルスの感染は収束傾向となりつつありますが、その後も続くアフターコロナの時代を睨み、企業は従業員の家庭内における食生活のサポートをきめ細かく行うことが求められています。

急速に定着し、拡大が見込まれるテレワークですが、今後の働き方改革にも伴い、テレワーク下では社員の家庭での食事の比重が高まっています。
企業は、従業員の生産性向上や企業に対するロイヤルティ向上のためにも、今回の提案をはじめとする様々なサポートが求められます。

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。