グローバル企業8割がテレワーク継続、半数は半永久的

グローバル企業におけるテレワーク活用の実態を報告

グローバル人材の発掘に特化した最大手の人材紹介会社であるエンワールド・ジャパン株式会社は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴ってテレワークを実施しているグローバル企業189社(内訳:外資系企業 69%、日系企業31%)に対してテレワークの現状について調査・分析し、その結果をリリースしました。

調査結果サマリ

今回の調査から得られた分析結果のサマリは下記のとおりです。

  1. テレワークを既に導入しているグローバル企業の大多数(8割)が今後もテレワークを継続実施すると回答、うち半数が長期的・半永久的にテレワークを継続し、多くの企業がレワークを週2~3日(リアルワークと半々程度)振り分けると回答
  2. テレワーク実施による社員の業務パフォーマンス向上については従来とさほど変わらないとの回答が最も多い状況
  3. テレワーク導入後の課題は社員間のコミュニケーションがトップ
  4. 回答企業の多くはチームのコミュニケーションを活性化させることでテレワーク定着に注力
  5. 通勤時間の削減と満員電車でのストレス低減がテレワークの最大の利点
  6. 新型コロナウイルスの被害を受けて事務所を閉鎖退・縮小した企業は6%と僅少

代表者による分析コメント

今回の調査結果を受け、同社代表であるヴィジェイ・ディオール氏は下記のような分析コメントを発表しています。

世界中の企業が新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークや在宅勤務といった新しい労働環境を採り入れています。こうした状況下で、調査対象企業の約2割がテレワーク導入後に社員の業務パフォーマンスが改善したと回答しています。

その主な理由としては、端的に言えば通勤時間の減少とこれにに伴うストレス軽減大きなメリットとして挙げられます。一方、デメリットとしては社員間の直接対面によるコミュニケーションの制限が懸念されています。

企業は、テレワークにおけるメリットとデメリットを十分に認識し、従業員のエンゲージメントの維持と生産性向上といった課題に対して継続的に取り組む必要があります。こうした職場環境の変革に対応し、柔軟かつ効果的に対応できる企業が成功を収めると考えられます。

まとめ

今回の調査結果から明らかなように、新型コロナウイルス感染拡大を契機に増大したテレワークにはメリットとデメリットが混在しています。
企業は、こうした状況をしっかりと分析し、今後の事業拡大に向けて最善の対策を講じることが求められます。

記事監修:染谷祐吏(yuri someya)
一部上場企業のデジタルマ―ケティング責任者としてデジタルトランスフォーメーション推進や新規事業開発に従事。業務支援コンサル、ベンチャー企業の戦略人事を経て2019年にデジタル人材特化型のエージェントとして株式会社MOCHIを設立。テレワーク×DXの課題解決として「リモフリ」を立ち上げ。